オンライン診療のみで開業することは可能？開業するメリットや注意点も解説

オンライン診療は、パソコンやタブレットを使用し遠隔での診療が可能なため、感染症対策や院内業務改善などのメリットがあります。開業を考えている人のなかには、オンライン診療のみでの開業を検討している人もいるのではないでしょうか。

この記事では、オンライン診療のみで開業することは可能なのか、また開業によるメリットや開業時の注意点について詳しく解説します。ぜひ、オンライン診療での開業を検討する際の参考にしてください。

オンライン診療とは？

厚生労働省は、オンライン診療について次のように定義しています。

「遠隔医療のうち、医師―患者間において、情報通信機器を通して、患者の診察及び診断を行い診断結果の伝達や処方等の診療行為を、リアルタイムにより行う行為*1」

引用元：厚生労働省｜オンライン診療その他の遠隔医療の推進に向けた基本方針

つまり、患者は、医師の診察から薬剤の処方までの行為を、在宅で受けることが可能です。オンライン診療は、2022年（令和4年度）の診療報酬改定により、開業したい医療機関の管轄の地方厚生（支）局へ必要書類の届出を行うことで、オンライン診療の開始・継続が可能となりました。

オンライン診療のみで開業することは可能なのか？

オンライン診療に関する必要書類の届出が受理されれば、オンライン診療のみでも開業できます。しかし、オンライン診療の扱いが可能な施設基準の一つとして、対面診療を行える体制であることが条件です。

そのため、オンライン診療のみでの開業を検討していても、開業時にはオンライン診療だけでなく対面診療を行える体制を整え、条件をクリアすることが必要です。開業時は、オンライン診療に関する施設基準に準じた体制を整え、開業するようにしましょう。

オンライン診療のみの医療施設の種類

オンライン診療のみで開業が可能な医療施設の種類は、「一般的な診療所」、「遠隔健康医療相談サービス」、「遠隔健康医療相談サービス」の3つです。

それぞれについて、詳しく解説します。

一般的な診療所

厚生労働省によるオンライン診療研修を受講した医師が開業する場合、遠隔健康医療相談サービスやオンライン診療はもちろん、一般的な診療所も開業可能です。ただし、オンライン診療を実施する際には、対面診療を行える体制を有する必要がある点に注意しなくてはなりません。

また、一般的な診療所での対面診療にあわせ、オンライン診療や遠隔健康医療相談サービス、またオンライン受診勧奨などを組み合わせることも可能です。どのような診療所を開業したいか、という視点から選択するとよいでしょう。

遠隔健康医療相談サービス

遠隔健康医療相談サービスとは、医師をはじめとする医療従事者へ健康相談ができるサービスを指します。遠隔健康医療相談サービスは、診断したり処方したりする診察ではなく、あくまでも健康相談サービスの形をとるものです。

当該サービスの例として、小児救急電話相談事業やクリニックなどでの受診前の電話相談が挙げられます。患者にとっては、状態の判断に迷うときや対応に困るときなど、手軽に相談できるのがメリットといえるでしょう。

オンライン受診勧奨

オンライン受診勧奨とは、医師から医療機関への受診の指示や状態への助言を受けられるサービスです。状態への判断がつかず、医療機関を受診すべきかどうか迷う際に、受診の必要性について助言してくれます。

当該サービスは、パソコンやスマートフォンなどの情報通信機器を利用して行うものです。医師は、患者の症状や訴えから、疑われる疾患や適切な医療機関及び診療科について医学的判断を行います。ただし、診断や薬剤の処方はできません。

医学的判断の有無が、遠隔健康医療相談サービスとは異なる点といえるでしょう。

オンライン診療を開業する4つのメリット

オンライン診療を開業する場合、4つメリットがあります。

開業を検討している人は、それぞれのメリットについて把握しておきましょう。

患者獲得がしやすくなっていく見込みである

オンライン診療は、今後さらに患者を獲得しやすくなることが見込まれる点がメリットといえます。オンライン診療で患者獲得がしやすくなる理由は以下の通りです。

• 通院の手間なく利便性が高い
• 通院の必要なく地理的な問題を克服
• 待ち時間や診察終了までの時間短縮
• 症状の相談など医師との連絡が容易

これらの理由により、オンライン診療にメリットを感じる患者が増加し、患者獲得がしやすくなると考えられます。

オンライン診療の規制が緩和されている

2022年（令和4年度）の診療報酬改定前までは、オンライン診療は初診からの利用ができませんでした。しかし、改定後は、初診であってもオンライン診療を提供できるようになり、規制が緩和されています。

新型コロナウィルス感染症によるオンライン診療の特例措置が終了した後も、所定の手続きによりオンライン診療の開始及び継続可能となりました。そのため、オンライン診療のみでもクリニックを開業しやすくなったといえるでしょう。

オンライン診療向けサービスの増加

診療報酬改定にてオンライン診療への規制が緩和されたことを受け、オンライン診療向けサービスが増加しています。例えば、オンライン診療における電子カルテサービスや決済サービスなどです。

オンライン診療向けサービスのなかでも、オンライン診療の予約から診療・決済・処方薬の配送までを一本化してくれるサポートツール「march」がおすすめです。導入後の疑問や質問にも、カスタマーサポートがいつでも相談・対応してくれます。

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院内での感染症のリスクや患者の負担が減る

オンライン診療で受診することにより、院内での感染症拡大や患者の通院負担などのリスクを減らすことが可能になりました。また、原則として通院の必要がないため、患者の診察サポートが不要となり医療スタッフの業務負担が軽減されます。

このように、オンライン診療を導入することで、患者と医療機関双方においてメリットを享受できるのです。

オンライン診療専門で開業する際に覚えておきたい3つの注意点

オンライン診療専門で開業したいと考えている人は、以下の3つに注意が必要です。

• 対面でないとわからない症状が隠れているケースもある
• オンラインのみでは処方できない薬がある
• 医師・患者共に通信機器の使い方を覚える必要がある

それぞれ詳しく解説するので、開業の際には留意するようにしましょう。

対面でないとわからない症状が隠れているケースもある

オンライン診療では、患者から得られる情報が不十分な場合があります。例えば、触診や聴診といった直接の診察ができないため、得られる情報は患者からの自覚症状や画面越しの視診をはじめとした診察のみになります。

対面診療だと気づくことができる状態の変化も、オンライン診療では診察環境に制約があるため、重要な症状を見落としてしまうリスクがあることを留意するようにしましょう。

オンラインのみでは処方できない薬がある

医療用麻薬や向精神薬、糖尿病薬などの副作用が強く出やすい薬剤などは、オンラインの診療のみでの処方ができません。開業するクリニックの専門分野や処方することの多い薬剤によっては、はじめから対面診療のクリニックで開業する方がスムーズなケースがあります。

オンライン診療の導入を検討する際には、オンラインのみでは処方できない薬があることや、処方できないことによる影響について考えることが大切です。

医師・患者共に通信機器の使い方を覚える必要がある

オンライン診療を行うためには、スマホやパソコンなどの情報通信機器の使い方を覚えておく必要があります。また、リアルタイムでのオンライン診療のため、滞りなく診察できるよう通信環境を双方で整えていくことが重要です。

特に、高齢の患者など、スマホやパソコンそのものに不慣れな場合も考えられるため、オンライン診療導入の際はスムーズに行えるようサポート体制も整えるとよいでしょう。

まとめ

今回の記事では、オンライン診療のみで開業することはできるのか、またオンライン診療で開業するメリットや注意点についてご紹介しました。

2022年（令和4年度）の診療報酬改定により、オンライン診療への評価や項目が新設されています。オンライン診療に関する情報は今度も随時変更されていくことが予想されるため、最新情報の確認が大切です。

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この記事の監修者