クラウド型電子カルテは、初期費用を抑えやすく院内サーバーの管理負担を減らせることから、新規開業クリニックや小規模医療機関を中心に選ばれる機会が増えています。
かつては「通信が不安」「セキュリティが心配」という声もありましたが、現在は多くのベンダーが医療情報システム向けの安全管理に対応し、クラウド型を前提にしたサービスも増えています。
ただし、クラウド型なら必ず安全・低コストとは限りません。本記事では、クラウド型電子カルテが支持される理由から、導入前に確認すべきセキュリティ基準、ベンダー選定のポイントまでを整理して解説します。
最短10秒、かんたん【2026年】クラウド型電子カルテがクリニックに選ばれる理由
クラウド型電子カルテは、導入時の負担を抑えやすく、制度変更や外部連携にも対応しやすい点が評価されています。
サーバー設置不要で初期費用と院内スペースを同時に削減できる
クラウド型電子カルテは、院内に専用サーバーを設置せずインターネット経由で利用する方式です。サーバー購入費や保守費用を抑えやすく、院内スペースを有効活用できます。
小規模クリニックや新規開業では、限られた資金とスペースの中で受付・診察室・処置室・待合室を設計しなければなりません。サーバールームや専用機器の設置負担を減らせることは、開業時の大きなメリットになります。
クラウド型では、システムの更新や保守をベンダー側が担うケースが多く、専門のIT担当者を置きにくいクリニックでも運用しやすい傾向があります。ただし、保守範囲や障害時対応は製品ごとに異なるため、契約前に確認しておきましょう。
法改正への対応やアップデートをベンダー側に任せやすい
電子カルテは、診療報酬改定や医療DX関連の制度変更に合わせた継続的な更新が必要です。クラウド型の場合はベンダーがシステムを一括更新できるため、利用者側の更新作業を抑えやすい点が特徴です。
ただし、「自動対応」といっても、すべての設定や院内運用が自動で整うわけではありません。制度変更に応じて、算定設定・院内マニュアル・スタッフ教育・患者案内の見直しは引き続き必要です。
厚生労働省は電子カルテおよびレセコンの標準仕様に関する情報も公表しており、今後は電子カルテ選びにおいて標準仕様や外部連携への対応状況も重要になっていきます。
【疑問解消】クラウド型電子カルテのセキュリティレベルと安定性
クラウド型電子カルテでは、セキュリティ対策と障害時対応を確認することが欠かせません。安全性は製品ごとに比較しましょう。
医療情報システムの安全管理ガイドラインとデータセンターの管理体制を確認する
クラウド型電子カルテでは、患者の診療情報をインターネット経由で扱うためセキュリティ対策が重要です。確認すべき項目は、通信の暗号化・アクセス権限管理・ログ保存・バックアップ・データセンターの管理体制・障害時の復旧体制などです。
厚生労働省は、医療情報システムの安全管理に関するガイドライン第6.0版を公表し、医療機関向けのサイバーセキュリティ対策チェックリストも案内しています。
クラウド型だから危険、オンプレミス型だから安全という単純な話ではありません。どちらの方式でも、ベンダーの管理体制と医療機関側の運用ルールが重要です。
スタッフのアカウント管理・端末の持ち出しルール・パスワード管理など、院内で守るべきルールも整えておきましょう。
冗長化回線とオフライン運用でネット障害に備える
クラウド型電子カルテの注意点は、通信環境への依存です。インターネット回線に障害が起きると、カルテの閲覧や入力に支障が出る可能性があります。
導入前に、回線障害時の代替手段を確認しておきましょう。予備回線の用意・モバイル回線への切り替え・最低限の患者情報を確認できるバックアップ機能・紙運用への切り替え手順などを事前に整理しておく必要があります。
障害が起きたときに誰がベンダーへ連絡し、スタッフへどう共有するかも決めておくことが大切です。クラウド型電子カルテを安全に使うには、平時の利便性だけでなく、非常時の運用設計も欠かせません。
クラウド型電子カルテの導入で得られる診療面でのメリット
クラウド型電子カルテは、端末や場所の制約を受けにくいため、訪問診療や複数医師での情報共有にも活用しやすい方式です。
スマホ・タブレット対応で訪問診療や在宅医療にも拡張できる
クラウド型電子カルテのなかには、スマートフォンやタブレットから利用できる製品もあります。訪問診療や在宅医療の現場で患者情報を確認できれば、診療記録の入力や情報共有がスムーズです。
訪問診療では移動先で過去の診療履歴や処方内容を確認する場面があります。紙の情報を持ち歩くよりも、クラウド上で必要な情報にアクセスできるほうが効率的に対応できるでしょう。
ただし、外出先で医療情報にアクセスする場合は、端末の紛失・画面ののぞき見・通信環境の安全性にも注意が必要です。端末認証やアクセス制限、紛失時の対応ルールをあわせて整えておきましょう。
複数医師でのリアルタイムなカルテ共有が容易にできる
複数医師で診療するクリニックや分院展開を検討している医療機関では、カルテ情報の共有しやすさが重要です。クラウド型電子カルテであれば、権限設定を行ったうえで複数拠点・複数端末から情報を確認できる場合があります。
担当医が変わっても過去の診療内容を把握しやすく、患者対応の質を保ちやすい点も魅力といえます。非常勤医師が多いクリニックでも、診療記録の共有がスムーズになれば申し送りの負担を軽減できます。
一方で、誰でも自由に閲覧できる状態は避けましょう。職種や役割ごとにアクセス権限を設定し、必要な人が必要な情報にだけアクセスできる運用が欠かせません。
クラウド型電子カルテ導入で失敗しないためのベンダー選定基準
クラウド型電子カルテは、料金だけで選ぶと後悔しやすいシステムです。サポート・バックアップ・データ出力を確認しましょう。
月額料金に含まれるサポート範囲とバックアップ有無を確認する
クラウド型電子カルテは月額料金で利用できる製品が多い一方、サポート範囲やオプション費用は製品によって異なります。電話サポートが含まれるのか、初期設定やスタッフ研修は有料か、障害時の対応時間はいつまでかを確認しましょう。
また、バックアップ体制も重要です。データがどこに保存されるのか、どの頻度でバックアップされるのか、障害時にどれくらいで復旧できるのかを事前に把握しておく必要があります。
安い月額費用だけで選ぶと、必要な機能やサポートがオプション扱いになり、結果的に費用が膨らむ場合があります。料金表だけでなく、実際の運用に必要な費用まで含めて比較しましょう。
他社への乗り換えを見据えたデータ出力機能の有無を確認する
電子カルテは長く使うシステムですが、将来的に別製品へ乗り換える可能性もあります。その際に重要になるのがデータ出力機能です。
患者基本情報・診療記録・処方履歴・検査結果・紹介状などをどの形式で出力できるのか、移行時に追加費用がかかるのかを確認しておきましょう。データ出力が限定的だと、乗り換え時に手作業での移行が増え、時間と費用がかかります。
導入時は現在の使いやすさだけでなく、将来の拡張性や乗り換えやすさまで含めて選びましょう。
まとめ
クラウド型電子カルテは、初期費用を抑えやすく保守負担を軽減しやすい点から、多くのクリニックで検討される方式です。Web問診・予約システム・オンライン診療・キャッシュレス決済などとの連携もしやすく、医療DXを進める基盤として活用できます。
一方で、通信障害への備え・セキュリティ対策・データ出力機能・サポート範囲を確認しないまま導入すると、運用後に課題が出る可能性があります。
クラウド型だから安心、オンプレミス型だから安全という単純な比較ではなく、製品ごとの管理体制と自院の運用ルールの確認が大切です。
電子カルテは診療の効率化だけでなく、患者情報を安全に扱うための基幹システムです。導入前にはデモやトライアルを活用し、医師・スタッフが実際の診療フローで使いやすいかを確認しましょう。
最短10秒、かんたんこの記事の監修者
監修者尾崎 功治
2014年北京大学医学部卒業後、中国医師免許取得。17年日本へ帰国後、日本医師免許を取得し、順天堂大学付属順天堂医院に勤務。国際診療部に従事後、現マーチクリニック院長。
日本美容皮膚科学会・国際臨床医学会所属
