2026年のクリニック経営において、電子カルテは単なる診療記録ツールではなく、医療DXを支える情報基盤としての役割を強めています。オンライン資格確認、電子処方箋、電子カルテ情報共有サービスなど、医療機関を取り巻くシステム連携は年々広がっています。
厚生労働省は、電子カルテ情報共有サービスについて「全国医療情報プラットフォームの仕組みの一つとして、全国の医療機関や薬局などで患者の電子カルテ情報を共有するための仕組み」と説明しています。
本記事では、クラウド型とオンプレミス型の違い、比較時に見るべきポイント、診療科や運用目的に応じた選び方を解説します。電子カルテ単体で考えるのではなく、予約・問診・決済・CRMなど周辺システムとの組み合わせも含めて検討しましょう。
最短10秒、かんたんクラウド型とオンプレミス型電子カルテの比較
電子カルテ選びでは、クラウド型とオンプレミス型の違いを理解し、自院の規模や運用体制に合う方式を選ぶことが重要です。
クラウド型：低コスト・保守負担軽減・外部連携の利便性
クラウド型電子カルテは、インターネット経由で利用する電子カルテです。院内に専用サーバーを置かずに運用できるため、初期費用を抑えやすく、システム保守やアップデートの負担も軽減しやすい点が特徴です。
小規模クリニックや新規開業の医療機関では、院内にIT担当者を置けないケースも少なくありません。クラウド型はベンダー側で保守や機能更新を行うことが多く、医療機関側の管理負担を減らしやすい方式といえるでしょう。
Web問診・予約システム・オンライン診療・キャッシュレス決済など、外部システムとの連携を前提に設計されている製品もあります。たとえばCLIUSでは、患者がオンライン上で問診を入力できるWeb問診機能が案内されています。
ただし、クラウド型は通信環境に左右されやすい点に注意が必要です。インターネット障害時の運用方法、バックアップ体制、障害時のサポート窓口などは、導入前に必ず確認しておきましょう。
オンプレミス型：高レスポンス・自由なカスタマイズ・院内管理の安心感
オンプレミス型電子カルテは、院内にサーバーを設置して運用する方式です。院内ネットワークで処理するため操作レスポンスが安定しやすく、既存設備や診療科特有の運用に合わせたカスタマイズがしやすい場合があります。
大規模な医療機関や、独自の検査機器・部門システムと細かく連携したいクリニックでは、オンプレミス型が適しているケースもあります。院内でデータを管理できる安心感を重視する医療機関にとっても有力な選択肢です。
ただし、サーバー購入・保守・バックアップ・セキュリティ対策などを医療機関側で管理する必要があり、初期費用・保守費用はクラウド型より高くなりやすい傾向があります。また、システム更新や障害対応にも一定の専門知識が必要です。
導入時は「使いやすさ」だけでなく、5年後・10年後の運用負担まで含めて比較しましょう。
比較検討時に必ずチェックすべき5つの重要な評価ポイント
電子カルテは長く使う基幹システムです。費用、連携、操作性、サポート、データ規格を総合的に見て判断しましょう。
1. TCO（総保有コスト）で費用対効果を正確に試算する
電子カルテの費用比較では、初期費用だけを見ると判断を誤りやすくなります。月額利用料・保守費用・オプション機能・データ移行費・端末購入費・周辺機器・サポート費用まで含めたTCO（総保有コスト）で試算することが重要です。
クラウド型は初期費用を抑えやすい一方、月額費用が継続的に発生します。オンプレミス型は初期費用が高くなりやすいものの、契約内容によっては長期的な費用感が異なる場合もあります。単純な月額比較ではなく、想定利用年数を踏まえて比較しましょう。
2. 周辺システムとスムーズに連携できるか
電子カルテは、予約・問診・オンライン診療・決済・検査システムなど、さまざまなシステムと連携する場面が増えています。連携が不十分だと、患者情報や問診内容をスタッフが手作業で転記することになり、ミスや業務負担が増えます。
現在使っているシステムだけでなく、今後導入したい周辺ツールとの連携可否も、導入前に確認しておきましょう。
3. 直感的に操作できるか、スタッフの教育コストは低いか
電子カルテは医師だけでなく、受付・看護師・医療事務スタッフも日常的に使うシステムです。画面が複雑すぎると入力に時間がかかり、診療の流れを妨げる原因になります。
導入前には、デモ画面を確認し、実際の診療フローに沿って操作できるかを試すことが大切です。カルテ入力・予約確認・会計連携・処方・検査結果の確認など、日々使う機能が迷わず操作できるかを見ましょう。
新人スタッフが入った際の教育コストも重要な比較ポイントです。マニュアル・サポート動画・問い合わせ窓口の有無も確認しておきましょう。
4. 障害発生時に素早く復旧できる体制があるか
電子カルテが使えなくなると、診療そのものに大きな影響が出ます。障害時の対応体制は必ず確認しておきたい項目です。
クラウド型であれば、インターネット障害時の対応方法・バックアップデータの確認可否・復旧までの目安を確認しましょう。オンプレミス型でも、サーバー障害・停電・バックアップ不備などのリスクがあります。
PHCグループのMedicom Cloud運用継続サービスでは、顧客情報データをクラウド上に同期保存し、災害・障害時にも切り替え操作で業務継続を可能にする仕組みが紹介されています。こうした事業継続の観点も、電子カルテ比較では欠かせません。
5. 医療DX推進に必要なデータ連携規格に対応しているか
医療DXが進むなかで、電子カルテには外部システムや全国医療情報プラットフォームとの連携も求められます。電子カルテ情報共有サービスでは、診療情報提供書の電子共有・健診結果の閲覧・患者の臨床情報の共有などが想定されています。
今後の制度変更に対応するには、標準規格やデータ連携への対応状況を確認しておくことが重要です。現時点で必要な機能だけでなく、将来的な医療DXへの対応力も比較しましょう。
【診療科別】電子カルテと周辺DXツールの選び方
診療科や運用目的によって、電子カルテに求める機能は変わります。周辺ツールとの組み合わせも含めて選ぶことが大切です。
内科・一般クリニック向け：入力スピードとWeb問診連携に長けた製品
内科や一般クリニックでは、患者数が多く、短時間で正確にカルテ入力を行う必要があります。よく使う処方や検査、診療パターンを効率的に入力できるかが、診療全体のスピードに影響します。
エムスリーデジカル：AI学習機能による入力支援で医師の負担を軽減
エムスリーデジカルは、AI自動学習機能やシンプルな画面設計を特徴とする クラウド型電子カルテです。公式サイトでは、AI自動学習機能によりカルテ記入時間の削減を目指すサービスとして紹介されています。
入力負担を減らしたいクリニックや操作性のシンプルさを重視する医療機関に向いています。オンライン診療や訪問診療など、多様な診療形態への対応も紹介されている点が特徴です。
CLIUS：Web問診や外部連携を活用しやすいクラウド製品
CLIUSは、Web問診や外部機器・システム連携の情報を公開しているクラウド型電子カルテです。Web問診では患者がオンライン上で問診を入力できるため、受付や看護師の確認作業を減らしやすくなります。検査会社やPACSなどとの連携情報も公開されており、Web問診や検査連携を重視するクリニックでは導入候補に入れやすい製品です。
自由診療・特化型科目向け：電子カルテと周辺DXツールの組み合わせ
自由診療や美容医療、オンライン診療を積極的に活用するクリニックでは、電子カルテだけでなく、予約、LINE対応、CRM、決済、EC管理などの周辺ツールも重要になります。
march：LINEベースの患者対応・CRM・EC管理で自由診療の運用を支援
marchは電子カルテそのものではなく、LINEを起点とした患者対応・CRM・決済やEC管理・継続フォローを支援する周辺DX基盤として位置づけるのが適切です。
自由診療では、初回問い合わせから予約・診療後のフォロー・再診案内・継続購入までの導線が収益に大きく関わります。電子カルテで診療情報を管理しつつ、marchのようなCRM・EC管理ツールを組み合わせることで、患者との接点を維持しやすくなります。
Medicom Cloud：クラウド型で医療DX対応を支援
Medicom クラウドカルテは、ウィーメックスが提供するクラウド型電子カルテです。公式サイトでは、シンプルなUI・算定や会計の効率化・医療DX対応サポートなどが紹介されています。
オンライン資格確認や電子処方箋導入などの実績をもとに医療DXを支援することも訴求されており、算定・会計効率化や医療DX対応を重視するクリニックでは比較対象に入れたい製品です。
電子カルテの乗り換え（データ移行）を成功させるための注意点
電子カルテの乗り換えでは、データ移行とスタッフ教育が大きな課題です。余裕を持ったスケジュール設計が欠かせません。
旧システムからのデータ抽出範囲と移行費用の相場
電子カルテを乗り換える際は、旧システムからどのデータを移行できるのかを確認する必要があります。患者基本情報・過去カルテ・処方履歴・検査結果・画像・紹介状・会計情報など、移行対象は製品や契約内容によって異なります。
すべてのデータを完全に移行できるとは限らないため、「新システムに移すデータ」と「旧システムで閲覧するデータ」を分けて考えることも選択肢の一つです。移行費用はデータ量や形式によって変わるため、見積もり時に確認しましょう。
移行後にデータを検索しやすい状態になっているかも重要です。単にデータを移すだけでなく、日常診療で使いやすい形になっているかを確認する必要があります。
並行運用期間の設計とスタッフへの操作教育スケジュール
電子カルテの切り替えでは、旧システムと新システムを一定期間並行して使うケースがあります。いきなり本番移行すると、操作ミスや入力漏れ、会計処理の混乱が起こる可能性があるためです。
導入前には、医師・看護師・受付・医療事務それぞれが操作練習を行う時間を確保しましょう。診療科ごとのよくある入力パターン・検査オーダー・処方・会計連携などを実際の流れに沿って確認しておくと、本番後の混乱を抑えやすくなります。
乗り換え後も、数週間から数か月は問い合わせや運用改善が発生します。ベンダーのサポート体制と院内の相談窓口をあらかじめ決めておくことで、スタッフが安心して新システムを使える環境を整えましょう。
まとめ
2026年の電子カルテ選びでは、クラウド型とオンプレミス型の違いだけでなく、費用・操作性・外部連携・セキュリティ・障害時対応・データ移行のしやすさまで比較することが重要です。
医療DXが進むなかで、電子カルテは診療記録を残すだけのツールではなく、医療情報を連携・活用する基盤になりつつあります。
内科や一般クリニックでは入力スピードやWeb問診連携が重視されます。自由診療や特化型科目では、電子カルテに加えて予約・LINE対応・CRM・決済やEC管理などの周辺DXツールを組み合わせる視点も必要です。
Wrustyのmarchシリーズは電子カルテそのものではありませんが、LINEを起点とした患者対応・CRM・決済やEC管理・継続フォローを支援する仕組みとして、自由診療やオンライン診療まわりの運用改善に役立つ可能性があります。
電子カルテで診療情報を正確に管理し、周辺DXツールで患者対応や継続支援を補完することで、クリニック全体の業務効率化につなげていきましょう。
最短10秒、かんたんこの記事の監修者
監修者尾崎 功治
2014年北京大学医学部卒業後、中国医師免許取得。17年日本へ帰国後、日本医師免許を取得し、順天堂大学付属順天堂医院に勤務。国際診療部に従事後、現マーチクリニック院長。
日本美容皮膚科学会・国際臨床医学会所属
