オンライン診療システム比較13選|費用相場・選び方を解説 | 【公式】march(マーチ)

オンライン診療システム比較13選|費用相場・選び方を解説

2026.06.22

オンライン診療システム比較13選|費用相場・選び方を解説

オンライン診療が制度として整備されるなか、システム選びの観点も変わりました。「オンラインで診察できるか」だけでなく、法令対応や安全管理、患者体験まで含めた比較が要ります。各社が似た機能を掲げており、資料を並べても違いが見えにくい領域です。

実際に主要13サービスの公式サイトを確認したところ、初期費用と月額の両方を公開していたのは4社だけでした。公開情報だけを並べた比較表では、判断材料が足りません。

本記事では、2026年の選定で前提になること、主要13サービスの費用と機能の一覧、6つの比較軸、そして診療科や規模による向き不向きまでを解説します。

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2026年のシステム選定で前提になること

2026年のシステム選定で前提になること

2026年以降は、利便性だけでなく、届出・安全管理・本人確認など制度対応を前提にシステムを選ぶ必要があります。この3つを満たさないサービスは、そもそも比較の対象になりません。

医療法改正への適合と届出

2026年4月1日に施行された医療法改正により、オンライン診療が医療法上に位置づけられました。オンライン診療を実施する医療機関は、その旨を所在地の都道府県知事等へ届け出ます。

保険診療で算定する場合は、これとは別に施設基準を満たしたうえでの地方厚生局長等への届出も必要です。

システムを選ぶ側から見ると、実施状況を適切に管理できる体制が求められます。予約件数・診療実績・患者対応履歴・決済状況などを管理しやすいかを、事前に確認しておきましょう。手作業で集計する仕組みでは、件数が増えたときに漏れが出ます。

医療情報システムの安全管理ガイドラインに対応したセキュリティ

オンライン診療では、患者の氏名・症状・問診内容・診療情報・決済情報など、プライバシーに関わる情報を取り扱います。一般的なWeb会議ツールとは異なり、医療情報システムとしての安全管理が欠かせません。

システム選定時に確認するのは、通信の暗号化、アクセス権限の管理、ログの保存の3点です。あわせて、バックアップと障害時の対応、ベンダーの保守体制も見ておきます。3省2ガイドラインへの準拠を明示しているか、第三者認証を取得しているかは、公式サイトで確かめられる範囲の判断材料です。

セキュリティ対策は導入時だけで完結するものではありません。令和8年4月の指針改訂では、通信の暗号化の基準が見直されました。従来のTLS1.2以上から、TLS1.3以上とし、やむを得ず1.2を用いる場合は十分な暗号強度とするよう留意する旨に改められています。制度改正に応じて継続的にアップデートされるかどうかも、重要な選定基準です。

マイナ保険証・電子処方箋との連携しやすさ

医療DXが進むなかで、マイナ保険証・オンライン資格確認・電子処方箋・薬局連携などとの相性も重要になっています。オンライン診療は、診察だけで完結しません。本人確認から保険資格確認、処方、服薬指導、薬の受け取りまでを一連の流れとして設計します。

電子処方箋や薬局連携に対応しやすいシステムであれば、診察後の処方箋送付や薬の受け取りをスムーズに案内できるでしょう。患者にとっては利便性が高まり、医療機関にとっては診療後の問い合わせや確認作業を減らしやすくなります。

本人確認の方法も確認しておきたい部分です。初診でオンライン診療を実施する場合、本人確認は原則として顔写真付きの身分証明書によります。令和8年4月の指針改訂では、確認書類の例から健康保険証が削除され、医療保険者の発行する資格確認書が追加されました。

▶︎関連記事:オンライン診療の施設基準とは?届出の種類・様式・期限を解説

オンライン診療システムの費用相場

オンライン診療システムの費用相場

費用は最も知りたい項目でありながら、最も情報が出てこない項目でもあります。2026年8月31日時点で、初期費用と月額の両方を公式サイトに掲載していたのは4サービスでした。curon・YaDoc・デジスマ診療・ヘルステックONE byGMOの4社です。

公開されている水準は、月額0円から33,000円までの幅に収まります。curonとヘルステックONE byGMOは、初期費用と月額をいずれも0円としています。YaDocは19床以下のクリニック向け基本プランで月額33,000円(税込)、デジスマ診療はスタンダードプランで月額15,800円という設定です。

残る9サービスは、金額を掲載せずに問い合わせや見積もりを案内しています。料金体系が件数や機能の組み合わせで動くため、一律の価格を載せにくい事情があるのでしょう。裏を返せば、自院の条件を具体的に伝えるほど精度の高い見積もりが返ってきます。

月額以外にかかる費用

月額0円をうたうサービスでも、決済手数料は別に発生します。curonは初期費用と月額を0円としたうえで、医療機関の負担は決済手数料のみと明示しています。

決済手数料の料率まで公開しているのは、13サービス中デジスマ診療だけでした。オンライン決済のサービス利用手数料が決済額の2.95%で、これに入金手数料と口座管理費が加わります。

料率が数%動くと、自費診療の単価が高いクリニックほど影響が大きくなります。月額の差が数千円でも、決済額が月100万円あれば手数料1%の違いは1万円です。月額だけで比べると判断を誤ります。

電子カルテ連携の費用が別途かかるサービスもあります。月額に含まれると思っていた項目が別料金だと、想定した総額と変わる形です。見積もりの段階で、連携費用の有無まで聞いておきましょう。

薬の配送費も見落としやすい費目です。SOKUYAKUは配送費を公開しています。当日配送が660円、翌日配送が550円で、いずれも税込の金額です。

なお、情報通信機器の運用に要する費用は、療養の給付と直接関係ないサービス等の費用として患者から別途徴収できます。システム利用料をどう設定するかで、医療機関側の実質負担は変わります。

選び方|比較で使える6つの軸

選び方|比較で使える6つの軸

機能一覧を端から眺めると、どのサービスも似て見えます。次の6つに絞ると、自院に関係のある差だけが残ります。

費用の3軸と運用の3軸で見る

費用側の軸は、初期費用・月額・決済手数料の3つです。公開状況に差があるため、見積もりの段階でこの3つをそろえて聞くと横並びで比べられます。

運用側の軸は、薬の配送・電子カルテ連携・自費診療や定期購入への対応の3つです。診察そのものはどのサービスでも成立します。差が出るのは、診察の前後にあたる業務です。

薬の配送は、院内処方か院外処方かで必要な機能が変わります。院内処方なら集荷依頼や宛名ラベルの発行まで扱えるか、院外処方なら薬局への処方箋連携ができるかを見ましょう。電子カルテ連携は、既存のカルテを使い続けるなら外せない軸です。連携先を明示しているサービスと、記載のないサービスがはっきり分かれます。

自費診療や定期購入への対応は、保険診療だけのクリニックには不要な軸です。ただし継続処方や物販を将来扱う可能性があるなら、先に見ておく価値があります。乗り換えは患者への再案内も伴うため、想像より重い作業です。

患者側アプリの操作性とインフォームド・コンセントのわかりやすさ

オンライン診療では、医療機関側の管理画面だけでなく、患者側の使いやすさも重要です。予約・問診・ビデオ通話・決済・処方箋確認などの流れが複雑だと、患者が途中で離脱したり、電話問い合わせが増えたりします。

専用アプリのダウンロードとアカウント登録を求める形か、LINEやWebのリンクから直接入力できる形かで、離脱率は変わるものです。高齢の患者が多い診療科ほど、この差が効いてきます。

同意の取り方も比較の対象です。患者がオンライン診療の特徴や限界を理解したうえで受診できるよう、診療前の同意取得や注意事項をわかりやすく確認できるかを見ましょう。

主要13サービスの比較一覧

各社の公式サイトに掲載されている内容を、6軸に沿って並べます。いずれも2026年8月31日時点の公開情報です。

費用の比較

サービス運営会社初期費用月額決済手数料
march株式会社Wrusty要問い合わせ要問い合わせ要問い合わせ
CLINICSオンライン診療株式会社メドレー要問い合わせ要問い合わせ記載なし
curon株式会社MICIN0円0円別途負担(料率の記載なし)
YaDoc株式会社インテグリティ・ヘルスケア無料33,000円(税込・19床以下向け基本プラン)記載なし
CARADAオンライン診療株式会社カラダメディカ要問い合わせ要問い合わせ診療費から差し引いて支払い
SOKUYAKUジェイフロンティア株式会社要問い合わせ運用状況により変動記載なし
デジスマ診療エムスリーデジカル株式会社0円(スタンダードプラン)15,800円決済額の2.95%
ヘルステックONE byGMOGMOヘルステック株式会社0円0円記載なし
Medibot株式会社ソラリウム要問い合わせ要問い合わせ要問い合わせ
ポケットドクターMRT株式会社要問い合わせ要問い合わせ記載なし
PiCls On診株式会社ファインデックス要問い合わせ要問い合わせ記載なし
LiveCallヘルスケアスピンシェル株式会社要問い合わせ要問い合わせ記載なし
KAITOS東邦薬品株式会社要問い合わせ要問い合わせ記載なし

運用機能の比較

サービス薬の配送電子カルテ連携自費診療・定期購入
march配送管理に対応(ヤマト・日本郵政と連携)電子カルテ連携に対応LINEオンラインストアと定期購入に対応
CLINICSオンライン診療処方連携に対応カルテ画面を開きながらビデオ通話が可能保険診療・自費診療のいずれにも対応
curon院内処方は宅配業者へ自動で集荷依頼。院外処方は薬局へ処方箋連携記載なし記載なし
YaDoc記載なし主要12社14ブランドの電子カルテと連携記載なし
CARADAオンライン診療宅配業者が最短で当日中に集荷グループのクラウド型電子カルテと連携予定記載なし
SOKUYAKU当日または翌日に受け取り可能記載なしピル・AGA・漢方などに対応
デジスマ診療宅薬便で当日発送・最短翌日配送エムスリーデジカルと連携記載なし
ヘルステックONE byGMOオンライン服薬指導後に薬を届けるレセコン一体型クラウド電子カルテ記載なし
Medibot記載なし記載なし記載なし
ポケットドクター記載なし記載なし記載なし
PiCls On診調剤薬局から患者自宅へ郵送既存の電子カルテとクラウド上で連携記載なし
LiveCallヘルスケア記載なし記載なし記載なし
KAITOS処方箋を薬局へ送信記載なし(マイナ保険証・電子処方箋に対応)記載なし

表の「記載なし」は公式サイトに掲載がないという意味で、その機能に対応していないことを示すものではありません。候補を絞ったら、記載のない項目こそ問い合わせで確かめましょう。

13社を横に並べて見えてくるのは、費用よりも機能の公開量に差があることです。薬の配送と電子カルテ連携は半数以上が何らかの記載を持つ一方、自費診療や定期購入まで書いているのは3社にとどまります。扱う診療内容によっては、公開情報だけで候補を絞れる領域です。

規模の想定が違う点にも注意が要ります。PiCls On診のように病院での利用を前提にした構成のサービスもあり、無床のクリニックとは想定する規模が別です。同じ一覧に並んでいても、機能が過剰になるか価格が合わないかのどちらかになりがちでしょう。

候補は3社までに絞ってから見積もりを依頼すると、比較がぶれません。5社を超えると、返ってくる書式の違いを読み解くだけで時間が溶けます。デモは、実際に受付を担当するスタッフにも触ってもらいましょう。院長だけで判断すると、日々の運用での使いにくさが後から表面化しがちです。

見積もりでは、月額に加えて最低契約期間と解約時の費用も確認しておきます。件数が伸びなかったときに止められるかどうかで、取れるリスクの大きさが変わるためです。

規模・診療形態別の選び方

同じ比較表を見ても、自院の診療内容によって重く見るべき欄は変わります。保険診療が中心のクリニックと、自費診療や物販を扱うクリニックでは、優先する軸が異なります。

保険診療が中心のクリニック

既存の電子カルテを使い続ける前提なら、連携の可否がそのまま候補を絞ります。連携先を具体的に公開しているのは、YaDocとデジスマ診療の2社でした。YaDocは主要12社14ブランド、デジスマ診療はエムスリーデジカルとの連携を挙げています。

再診の慢性疾患をオンラインに移す使い方なら、月額の固定費が負担になりにくい設計が向きます。curonとヘルステックONE byGMOのように月額0円で決済手数料のみという形は、件数が読めない立ち上げ期と相性のよい選択です。

ただし、curonは病院向けのアカウント発行を受け付けていない点に注意が要ります。公式サイトにクリニック向けである旨が明記されており、有床の医療機関では候補から外れる形です。

院内処方が多いクリニックでは、集荷依頼や宛名ラベルまで扱えるかが日々の手間を左右します。処方箋を薬局へ送るだけの機能では、院内処方の運用は楽になりません。院内処方の比率が高いなら、この一点で候補が絞れます。

自費診療や物販を扱うクリニック

自費のメニューや継続処方を扱う場合、比較の重心は決済と定期購入に移ります。都度の決済だけでは、継続的な売上をつくる導線が組めません。

13サービスのうち、定期購入への対応を公式サイトで明示していたのはmarchでした。marchはLINEオンラインストアと定期購入の機能を持ち、配送管理ではヤマト・日本郵政との連携も掲げています。

自費診療で扱うメニューが想定されているかどうかも、事前に確かめておきたい点です。SOKUYAKUはピル・AGA・漢方などの科目を挙げ、CLINICSは保険診療と自費診療のいずれにも使えると記載しています。

自費と保険を併せて運用する場合は、会計の分離ができるかも確認しましょう。同じ患者に対して保険診療と自費診療が混在すると、決済の扱いが煩雑になりがちです。あとから請求の根拠を追えるかも見ておきましょう。

導入のメリットとデメリット

導入のメリットとデメリット

導入で変わるのは、来院の要否と、予約から決済までの流れです。診察そのものの中身が変わるわけではありません。

メリットは通院負担の軽減と診療枠の柔軟化

患者にとっての利点は、移動と待ち時間がなくなることです。通院の負担で治療から離れていた層に、受診の選択肢を戻せます。

医療機関にとって効くのは、診療枠を対面と別に設計できる点です。昼休みや診療時間外に枠を置けば、対面の混雑を増やさずに患者数を伸ばせます。再診の慢性疾患なら、処方の間隔が空きにくくなる効果も期待できるでしょう。

診療圏の制約もゆるみます。近隣に同じ診療科が少ない地域の患者や、平日の日中に通院できない層にも届きやすくなるものです。

デメリットは情報の制約と運用の二重化

得られる情報は対面より限られます。触診や検査ができないため、対象とする症状の範囲は指針と患者の状態に照らして医師が判断します。

運用面では、対面とオンラインで受付の流れが二重になりがちです。予約・問診・決済・薬の受け渡しを誰がどのツールで担当するかを決めないまま始めると、スタッフの負担が増えるだけになります。

患者側の準備も見落とせません。アプリの登録やクレジットカードの事前登録でつまずくと、予約が入っても診察に至らない事態が起きます。導入して終わりにせず、定着させる設計まで含めて検討することが要ります。

予約から問診、診察、決済までを1つの流れでまかなえるmarchのような仕組みは、この二重化を避ける方向の選択肢です。

まとめ

2026年の選定では、医療法改正への適合と届出、医療情報の安全管理、マイナ保険証や電子処方箋との連携が前提条件になります。そのうえで主要13サービスの公式サイトを確認したところ、初期費用と月額の両方を公開していたのは4社にとどまりました。

公開されている水準は月額0円から33,000円までで、決済手数料の料率まで示していたのはデジスマ診療の2.95%だけです。公開情報だけで並べても判断材料は足りず、候補を絞ったうえで見積もりを取る流れが現実的になります。

比較の軸は、費用側の初期費用・月額・決済手数料と、運用側の薬の配送・電子カルテ連携・自費診療や定期購入への対応の6つでした。すべてを満たす1社を探すより、自院にとって外せない軸を2つか3つ選んで絞り込むほうが早く決まります。保険診療が中心なら電子カルテ連携、自費や物販を扱うなら定期購入への対応が、それぞれ効いてくる軸です。

患者側の操作性も見落とせません。予約から決済までの流れが複雑だと、予約が入っても診察に至らない事態が起きます。診察の前後をまとめて扱えるmarchのようなシステムも含め、自院の運用に合う範囲を見極めて選びましょう。

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この記事の監修者

監修者尾崎 功治

2014年北京大学医学部卒業後、中国医師免許取得。17年日本へ帰国後、日本医師免許を取得し、順天堂大学付属順天堂医院に勤務。国際診療部に従事後、現マーチクリニック院長。

日本美容皮膚科学会・国際臨床医学会所属